近年増加中のストーカー事件、集団ストーカー行為について

ストーカー被害、組織的な嫌がらせ（集団ストーカー）の増加をうけて

近年増加している、ストーカー被害、特に集団ストーカーと呼ばれる組織的な嫌がらせ行為について、詳しく説明しているサイトが少ない反面、被害に遭われている方が多いことに憂慮し、当方のもっているコネを生かして、その対策やノウハウを無償にて公開いたします。

ストーカーとは

ストーカーとは、病理性の感情を抱いて、個人を対象にして付きまとい行為を中心として、待ち伏せ、面会の要求、電話やメールでの嫌がらせ、名誉を傷つける行為などをいう。

集団ストーカー（組織的な嫌がらせ）とは

近年増加傾向にあるのが、特定の組織が個人に対して、一般的なストーカー犯罪とは異なる、ある特定の目的をもって付きまといや嫌がらせを行う組織的な嫌がらせを行う犯罪行為（俗称：集団ストーカー）が増加しています。

恋愛のもつれや逆恨みなどによる感情的ものではなく、犯罪に明確な計画性があり複数名で行われるものです。

犯罪の目的

一般的なストーカー加害者は人格障害のような性質をもって、被害者に接近を試みたり何らかの危害を加えることを目的としています。

一般的なストーカー行為であっても、エスカレートして加害者が共犯者を募るなどして、複数名で大胆な犯行に及んだケースもあります。（桶川ストーカー事件など）

一方、組織的に違法行為を行う、集団ストーカーなどよ呼ばれる行為は目的がまったく異なります。

集団ストーカーといわれる組織犯罪を行う目的は、主として以下になります。

・会社にとって都合の悪い社員（不正告発した社員など）を合法的に辞めさせたい

　※オリンパスストーカー事件、野村セクハラ事件など

・特定の教団にとって都合の悪い人物を社会的に抹殺したい、または、攻撃を加えることで病的な正義感を表現し教団の秩序統制や報復を目的に行われます。

都合の悪い人物：内部告発をした教団幹部、教団に批判的な議員、犯罪被害者支援団体など

　※創価学会による矢野氏（公明党）への迫害、批判的な人物への盗聴、被害者の支援を行っていた市議の不審死など

・特定の教団による、脱会者や一方的に敵対視された人への嫌がらせ

　※創価学会脱会者の通話記録の窃盗およびストーカー行為など

　※裏切り者としての見せしめのため、攻撃する対象をつくることで団結力を高める材料にしたいため。

・サラ金の債権回収、金銭トラブル、その他民事訴訟などで、優位な立場に立ちたいために危害を加えるケース

・人格障害者が、一方的な恋愛感情をもって既婚者や交際中の者の関係を破壊して、交際を強要したり精神的充足を目的とする、探偵事務所などによる離婚工作など。

・競合する企業への圧力、社内での覇権争いなどの個人的な利益による、探偵事務所などによる潜入工作など。

　※いわゆる産業スパイ（企業の機密情報の調査・漏洩、社内の統制を乱すなどの妨害工作）

犯罪の事例

集団ストーカーであるといわれている、実際に行われた事件を以下に示します。（各所からの要約転載です）

・オリンパス社の不正を告発した社員を退職させるため、弁護士と産業医が共謀して、精神的ケアを目的に産業医による診断を強要されたといいます。

診断を受ければ、精神的なこを理由とされ、職場復帰させず休職期間満了後退職。

診断を拒否した被害者の社員は、社内外で数々の嫌がらせを受けたといいます。

・大手の外資系の会社が、社員などに対して某宗教団体へ嫌がらせ行為を委託していた悪質な事件がありました。一部の教団にはそういった違法行為を請け負う部門があり、各企業と関係を構築しています。汚れ仕事を暴力団の代わりに宗教団体が請け負っている形です。具体的には、ターゲットを尾行したり、すれ違いざまに暴言を吐き、睨み付けたりします。

精神的に不安定になり産業医に相談すると、精神疾患であり就業不能との診断結果へ誘導するそうです。

違法行為に加担した加害者のひとりは「上からの指示でこんなことをしたが、もうやりたくない、死にたい」と泣きついてきたとの証言もあるようです。

・セクハラ被害者の女性社員に「精神的なケアをする」と言い、会社の産業医に診断をさせ無理やり精神疾患の診断を下します。健常者が治療と称して病院より処方された薬を飲まされた結果、精神的に変調を来たします。そうなれば診断結果は正常ということになり証拠も隠蔽されるといった、非人道的な行為も少なくはないといわれています。

・某大手流通会社は、大手広告代理店と共謀し、セクハラを訴えた社員の自宅周辺にガラの悪い男をたむろさせたり、悪評を広げたりしていたといわれています。

・野村総合研究所は調査、コンサルなどを行う会社ですが、上記に挙げたような違法行為を指導する社員が数名いて、企業などに具体的手法などを教えていたそうです。

・新興宗教団体である創価学会では、教団と対立している団体・個人のみならず、教団の内情を漏らす者や穏便に脱会できなかった元信者などに対しては激しい弾圧を加えることで有名です。

元教団幹部などは、執拗な嫌がらせやストーカー行為を受け、警察が幹部宅に隣接して警らボックスを設置して警護にあたりました。著しい中傷も受け、それは知人や遠くの親戚にまで及んだといわれています。

対立組織への盗聴や激しい中傷を繰り返して行ってきたため、裁判所から盗聴体質を厳しく指摘され、議会などでも教団の盗聴体質について議論されました。

加害者について

加害者は主に以下のケースが多く報告されています。

犯行を指示する者：企業（法務部など）、カルト教団（教祖、幹部など）、人格に問題のある個人。

犯行を実際に行う者：暴力団、探偵会社、カルト教団の会員、反社会勢力と接点のある個人（貧困層、在日など）、闇サイトなどの利用者、小銭稼ぎで嫌がらせを行うアルバイト、ネット上の暇人

※法改正により、現在は探偵社による不当な調査や工作は法律により禁止されています。

ストーカー被害の対策

☆一般的なストーカー被害の場合

・家族・友人・警察などへの相談

・被害を示す証拠の保管、電話の録音など

・加害者を刺激しない（否定する、脅すなど）

☆組織的な嫌がらせ（集団ストーカー）の場合

加害者側は、嫌がらせのノウハウを持って組織的に行っているため、一般的なストーカーの対策のみでは対応できません。

対応策は以下の３点に絞られます。

・被害を証明する証拠を持つ。加害者を明確にする。

　※被害が証明できなければ、警察も身内であっても対応は難しくなります。

・証拠を用意してから、家族、友人、警察への相談をする

　※被害が証明できずに、被害の訴えだけしていても、トラブルの原因となるのみでメリットはありません。

・（加害者側にとって）危害を加えるメリットより、デメリットが多い状態へ持ち込む

　※被害を低減させる最大の方法は、被害を黙って受け続けることではなく、加害者を攻撃（追い込む）する立場に回ることです。被害者の多くが加害者に攻撃的になれば大きな脅威となるとともに危害を加えるメリットも失われてきます。

具体的には、

・明らかに不審な人物への声掛け、警察・警備員・駅員・店員などへの報告

・会社、公共機関、店舗などで常識を逸脱した不当な対応を受けたら遠慮せずに、上司、店員、駅員、警備員、お客様相談室などへ報告すること

・録音機の常時携帯

・加害者（企業、宗教団体など）の問題点や不祥事など実際にあった事例を身内、友人などに報告するとともに、ブログなどで広く公開する

・自宅周辺の撮影（プライバシーの侵害やトラブルの原因とならないよう注意してください）

・移動中の撮影（人通りの多くない公道のみにとどめてください）

インターネットでやみくもに加害者を非難していたり、被害者ネットワークに加入しているだけでは十分な対応とはいえません。

自ら、被害の証拠を取得することと、加害者側の問題点（不祥事、社会問題など）を事実をもって、できるだけ多くの人（親族、友人、ネット等）に周知させることが第一課題です。

併せて加害者（会社、団体）の影響のある企業の製品を買わない、または不買運動を展開することです。

これらの行為が、問題解決への唯一の方法であり、近年増加中の組織的な犯罪（集団ストーカー）を減らす手助けにもなります。

加害者は、所詮犯罪者であり、社会から脱線した人、キモい異常思想な人々であることを念頭においておきましょう。

補足

一部で言われる、脳内の盗聴（笑）、衛星追跡（笑）、電磁ビーム攻撃（笑）などのSFチックな手法は用いません。用いることが不可能といったほうが正解でしょう。

なぜなら、加害者にそれだけの技術、資金、人材がないからです。

もし可能であったとしても最先端の科学研究所かアメリカの一部の機関のみです。

人間の持っている生理的な反応（頭痛、腹痛、皮膚炎など）を、外部からの特殊な攻撃と思わせることができればこれほど都合のいいことはないでしょう。

加害者、特に探偵社などは、心理的な誘導に長けていることをお伝えします。

基本的には、多くの人材を用いて心理的手法を用いた姑息な手段（誹謗、中傷、盗聴、尾行、器物損壊、窃盗）がほとんどであると言われています。

以上